新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、一般の方にも認知度が格段に上がった、遠隔医療。
一口に遠隔医療といっても大きく分けて二つあります。
A）医師と医師間のもの（Docter to Docter）
医師と医師がCT（コンピューター断層撮影）やMRI（磁気共鳴画像）などの放射線画像をやり取りし、遠隔画像診断などを行います。
D to Dは比較的古くから実用化されています。
B）医師と患者間のもの（Docter to Patiant)
患者と医師の間の診察行為です。これをオンライン化したものが「オンライン診療」と呼ばれています。
A）の方は、現場の医療従事者の方々も、患者のために必要なものであるという認識があることから、場所を問わずに高精細な画像をモバイル通信でデータ共有できるようになれば、患部の見落としを防ぐといった効果が期待されています。
一方、課題が山積しているのはB）の方です。
まず法制度の問題がありました。
もともとオンライン診療は、法的には医師が不在のような「離島、へき地の場合」に限定された形で例外的に認められていました。
それが2015年に厚生労働省が「離島、へき地はあくまで例示」であると事務連絡で通知したことで、オンライン診療が一気に盛り上がってきました。
一般的に医療難民は離島やへき地に限った事というイメージが先行しがちですが、実は都市部でも医療難民は大勢います。
多くのビジネスパーソンは、業務時間中にはなかなか病院に行くことができず、適切な医療を受けられないということが現実に起こっているわけです。
厚生労働省の通知により、オンライン診療の適用範囲がある程度広がり、こうした都市部の医療難民を含めてあちこちで使えるのではないかと考えが変わってきています。
その上で、2018年にオンライン診療が初めて保険診療化され、診療報酬がつくようになりました。
点数の対象となる範囲はまだ限定的ですが、オンライン診療がきちんとした医療行為として認められた画期的なことでした。
ますますオンライン診療が広がっていく期待が膨らまざるを得ないと思います。
ふたつ目の課題として、医療従事者の「そうは言っても」という、診療スタイルの変化への懸念です。
オンライン診療に対しては、肯定派と否定派がいるわけです。
否定派の中には、対面医療の良さを担保できないのではという疑念を持つ医療従事者が少なくありません。
時代遅れ、などの言葉で片付けられるものではなく、診療する上での責任を考えると、このような声は上がってきて当たり前だと個人的には思います。
「直接対面せず、患者を見たり触ったり声を聞いたりといった行為を抜きにして、正しい診断ができるのか」。
そうした声が大きいことも事実ですし、こうした課題が解消されないとオンライン診療が広がっていかないという懸念があります。
映像で視覚的に判断するだけではなく、触覚を伝送するハプティクス通信などの技術を組み合わせることも現実のものになるでしょう。
そうすることで、あたかも患者と対面しているかのような環境を遠隔地でも得られるようになり、オンライン診療の懐疑論解消のきっかけになるかもしれません。
５GやICT、AIなど様々な技術で医療業界も従来の取り組み方だけではない、
新しい選択肢が様々生まれてくると思います。
弊社もITコンサルティングをさせていただいておりますが、”全てはエンドユーザー（患者さん）のため”を軸として、
ITを用いての間接的、また従来の直接的なコミュニケーションの双方から患者さんと医療業界を繋ぐ一役を担っていけたらと願わずにはいられません。
人事コンサルタント
金森 秀晃
